本書の特長

ダイナミックマップ　を用いた「技術と企業」を一覧する資料です。

本シリーズ「ダイナミックマップ」年鑑のねらい

企業の研究開発は5年程度を目安に行われているのが標準的なようです。ダイナミックマップ年鑑は、ここに着目し、「ある技術テーマについて、直近でどのような企業が、どのような形でかかわっているのか」を一覧できる資料として発刊いたしました。

★ある技術テーマについて

★直近の3年間に公開された公開特許情報を整理した

★企業と、技術との関わりが一覧できる電子データです。

企業別・技術別に3年間のデータを掲載している技術テーマ別、電⼦版特許情報資料です。技術分野別企業の出願数ランキング、共同出願、発明者を追うことができ、企業の技術的特徴を見ることができます。逆に企業側からどのような技術に取り組んでいるのか、性格チャートで一覧することもできます。

いずれの資料も公報全文PDFへとリンクがされています。

■調査対象特許情報

2010 年1 月1 日以後、2012 年12月31日までに発行された国内の公開特許・（再）公表特許を調査しました。なお、実用新案は除きました。

■検索式

特許分類（IPC／FI）を基軸としてキーワードで絞り込んだ主検索式と、キーワードのみを組み合わせた補完検索式の論理ORを用いました。下記検索により総件数
1,226件を調査し、73件を抽出しました。

【使用した特許分類】
IPC　　：E21B 43/*、C10L
3/00*
FI　　：E21B 43/*、C10L 3/00*
特許分類の説明は「特許電子図書館パテントマップガイダンス」をご参照ください。
「特許電子図書館パテントマップガイダンス」http://www5.ipdl.inpit.go.jp/pmgs1/pmgs1/pmgs
【使用したキーワード】
ハイドレート、メタン、炭化水素、ガス、ハイドレート、包接、包蔵、胚胎、
水、氷、網、かご、構造、ハイド、水和、資源
包接水和物　;など

■調査対象とした技術

メタンハイドレートの回収に必要な先端技術の調査を行いました。
メタンハイドレートは深海に眠るハイドロカーボン。我が国の有望な埋蔵資源と考えられています。しかし、回収には特殊な技術が必要であると同時に、回収後の深海からのガスの輸送にも特殊な技術が必要とされているようです。この分野には、三井造船や清水建設、産総研などの我が国の技術陣が加わっているだけでなく、海外からも技術先進企業が特許出願をしてきています。
なお、メタンハイドレートは、炭化水素胚胎地下累層、包接水和物などとも称されているようです。
メタン回収、ガス化、採掘、輸送、貯蔵、評価、関連部材という面から、技術を特許情報で俯瞰する資料としてお使い下さい。

●技術から見る

■技術分類

探査、採掘

探査方法（堆積物中のガスハイドレートの生成・分解状況を検知する方法、反射法地震探査方法、電磁探査法など）や、ガス回収方法（熱や添加剤、CO2注入、レーザ光によりガスハイドレートを分解）などを取り上げました。

メタンハイドレード製造、脱水、冷却、ペレット化

ガスハイドレートの生成装置や生成方法、ガスハイドレートの脱水装置（遠心分離、重力脱水など）、脱圧装置、ペレット製造装置（ブリケッティングロール方式）、ペレット冷却装置などを取り上げました。

貯蔵、輸送、船舶

ペレットを貯蔵タンクへ円滑に移送する方法（空気浮上式コンベア、分配装置（回転式・スライド式）、衝撃緩和用液体など）や、ペレット運搬用船舶（ばら積み）、タンクローリなどを取り上げました。

再ガス化

再ガス化装置や再ガス化方法、メタンハイドレートスラリーを再ガス化するまでの製造システム（浮体式生産貯蔵荷上設備）、ガスタービン発電プラントなどを取り上げました。

評価

ガスハイドレート率の測定方法や、測定装置、ハイドレードの平衡予測及び平衡条件決定方法、貯蔵中のガスハイドレート分解量の推算、包接水和物のゲスト分子検出及び推定、ペレットの破壊強度の試験方法などを取り上げました。

●企業から見る（上位10社）

以下の企業が主要なプレーヤーとして表れています。
1 三井造船株式会社
2独立行政法人産業技術総合研究所
3清水建設株式会社

4中国電力株式会社
5 国立大学法人大阪大学
6 コリア　インスティチュート　オブ　インダストリアル　テクノロジー
7 サムソン　ヘヴィー　インダストリーズ　カンパニー，リミテッド
8 ヒョンデ　エンジニアリング　カンパニー，リミテッド
9 テウ　エンジニアリング　アンド　コンストラクション　カンパニー，リミテッド
10 ソン　イル　カンパニー，リミテッド（エスアイエム）

全体俯瞰と詳細のクローズアップ

ダイナミックマップはマインドマップ ^® 手法を活用しています。ダイナミックに視点を切り替えて、素早く必要な特許情報と特許マップにアクセスできます。

企業と技術それぞれの観点から、知りたい項目（出願人件数推移、出願人ランキング、発明者ランキング、共同出願人内訳、該当特許一覧表）へとクリックで展開します。

広めの検索式でもれなく調査

特許分類（IPC／FI）を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。

マニュアル査読によるノイズ情報のないデータ

技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。