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特許情報は私たちに創造への技術革新の道しるべを提供してくれます。
株式会社ネオテクノロジーは、この特許情報を実際の研究開発に役立つ海図として活用すること、そして、第一線技術者を特許情報でお手伝いする「支援技術」という新たな分野を追求していくことが、科学技術の魅力を深める一つの道であると考えています。
技術には新しい未来を拓く力があります。特許情報は、技術者の努力の結晶が詰まった知恵の宝石箱です。
素晴らしい技術革新。それは今までにない概念を探す旅のようなもの。
新しい技術概念を探す旅を、特許情報を通じてRather New Technologyの世界へ。
ひとと情報、そして、技術。私たちは特許情報を素材にした新しい価値の創造という新たな光を発信していきます。
代表取締役 中島 隆
・技術分類別レポート ・企業別レポート ・業界レポート
・特許情報活用教材 ・知財マンガ
・開発方向性探索支援 ・発明創出支援 ・出願ロードマップ策定支援
・技術動向探索支援 ・技術企画策定支援 ・グループワーク活性化支援
注目技術テーマ
近接場・エバネッセント・テラヘルツ・メタマテリアル
電源とエネルギー技術
太陽電池、二次電池・リチウムイオン電池
スマートグリッド・ハーベスティング
スイッチング電源コンバータ・インバータ・パワーコンディショナ
ワイヤレス給電・ワイヤレス充電、EMIノイズ対策、熱対策
電子デバイスと表示・照明技術
有機EL（OLED）、LED・OLED照明、液晶パネル（LCD）
タッチパネル、プロジェクタ、ディスプレイ関連
電子ペーパー、センサ・アクチュエータ・MEMS
半導体デバイス・TFT
情報通信とシステム技術
情報通信、ロボティクス、ICカード・RFID
新しい生産プロセス技術
自己組織化・ボトムアッププロセス・ナノインプリント
インクジェットと塗る技術、粘着・接着・界面技術
クリーンテクノロジー、生産技術
材料と機能性素材技術
高分子材料・ナノ材料機能性光学フィルム、有機半導体
社名
株式会社ネオテクノロジー（NeoTechnology, Inc.）
所在地
〒101-0062 東京都 千代田区 神田駿河台2-3-13 鈴木ビル2F
Tel：03-3219-0899 Fax：03-3219-7066
代表者
代表取締役 中島 隆（技術士 電気・電子部門 No.18607）
設立
1985年4月（1991年4月に法人化）
資本金
25,000,000円（2013年8月現在）
加盟団体
2000年
特許情報サービス業連合会幹事会社
2003年
上智大学と共同研究
「データマイニング手法による特許情報解析」
2004年
特許庁技術動向調査「放電灯点灯回路」
2005年
中小企業知的財産戦略支援事業
（北九州市、島根県、神奈川県）
2006年
(財)マイクロマシンセンター「高集積・複合MEMS」
2007年
パテントガイドブックシリーズ刊行
2009年
ダイナミックマップシリーズ刊行
2012年
将来展望レポートシリーズ刊行
大学特許シリーズ刊行
2014年
特許情報からビジネスチャンスを探る全企業シリーズ刊行
2015年
広島大学「革新的イノベーション創出プログラム
：感性イノベーション」
2017年
人工知能の用途に関するマンスリー特許情報サービス開始
・全固体二次電池の電極界面抵抗の低減に関する特許調査
・車載エッジコンピューティングに関する日米特許調査
・人工知能の用途に関する日米特許継続ウォッチング調査
・人工知能や神経回路と脳科学・感性との関わりに関する特許情報調査
・物理刺激を用いた非侵襲医療デバイスに関する日米欧特許調査
・ＳｉＣ／ＧａＮパワー半導体を用いた電源回路に関する特許調査
・次世代シーケンサーを用いた遺伝子関連疾患の最新診断技術
・量子コンピュータに関する日米特許調査 など
2015年
特許情報から読み解く米国企業が描く社会イノベーション～Google、GEなどが取り組む人工知能(AI)の産業応用～
主催：日刊工業新聞社 2015国際ロボット展
2013年
マーケティングと知的財産～企業における知財情報活用の可能性～
主催：日本知財学会
2009年
日本の太陽電池産業＝市場／企業／技術開発の動向＝
主催：KOREA ENERGY SHOW 2009
2009年
LED照明／有機EL照明の最新特許動向と次世代照明への挑戦 主催：次世代照明展2009
2008年
フラットパネルディスプレイ開発と粘着関連特許について
主催：日本粘着テープ工業会
2008年
特許情報を活用する熱対策の新しい発想
主催：しまね産業振興財団
2006年
電源システム展講演「スイッチング電源特許の最新動向」
主催：テクノフロンティア2006
2005年
研究者・エンジニアのための戦略的パテントマップの作成と活用
主催：(社)企業研究会
2004年
研究開発能力向上講座 特許情報を積極的に活用するための新しいツールと手法
主催：北九州市産業学術振興局 産学連携課
など
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