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21世紀の情報通信技術の革新は「変革点」にあたり、急速にビジネス環境を激変させています。その根底になるのがディープラーニング(深層学習)に代表される人工知能AI技術です。AIは情報通信ネットワークを通じてさまざまな産業のシナジーを創出し、ハードウェアの世界にはない超速な進歩を見せ、新たなビジネス革新を全世界にもたらそうとしています。
先進的なAI活用事例は、最新の特許情報を見ると一目瞭然です。情報テクノロジーを駆使して既存産業を脅かす情報系企業の猛進が特許情報から読み取ることができます。特に、AI先進国であり全世界の優秀発明が集まる米国の特許情報から、先進的企業がAIをどんなビジネスに生かそうとしているのかを見ることができます。
ネオテクノロジーは、最新の米国発明から最先端のAI活用状況を明らかにするレポートをシリーズ刊行します。AIを活用して既存の枠組みを超えた新たなビジネス機会を創出し、また、センサやIoTと組み合わせることで既存産業やモノづくりの製造現場を革新させる、ビジネスでの新たな攻めどころを探る検討材料を提供することを目的とします。
◆「変革点」こそ、ビジネスで攻めるチャンス
◆最近5年間の米国公開特許情報から最先端のAI活用状況を調査
◆特許情報からビジネス上での攻めどころが分かる
薬・バイオマーカーに関わる人工知能を利用した応用技術を対象とします。従来の製薬ビジネスは、薬事法に守られ、臨床試験という大きなハードルがありました。これからは、臨床試験に代り、人工知能・ライブラリを利用した新しい製薬の開発方法が模索されています。また、最近では、薬以外にも、血液検査、健康管理などの検査キットとしてバイオマーカー特定のDNAアレイ、抗体アレイ、組織アレイなどが出現し、大きなビジネスモデルが生まれようとしています。ここで、バイオマーカー特定のためには、DNA配列、タンパク構造などの複雑な化学構造解析がターゲットになりますので、人工知能などによる構造計算解析が必要とされています。そこで、本書では、薬だけでなくバイオマーカーに関わる人工知能応用技術も対象に含めます。
最近5年間に発行された米国公開特許情報を調査対象とします。独自の検索式により抽出された特許情報約2000件を技術スタッフがマニュアル査読し、技術分類を付与して技術と企業の動向を分析します。
人工知能をデータ演算機能として捉えると、
・どのような情報を使うのか(情報のインプット)
・何をしようとしているのか(情報のアウトプット)
と整理することができます。
ビジネスシーンによって、どんな情報を用いるか、何を目的とするか異なります。
最先端の米国発明から「情報のインプット」と「情報のアウトプット」を抽出することによって、
そのビジネスで“人工知能AIで何をしようとしているか”を把握する、
これが、このレポートシリーズの特徴です。
薬
医薬、薬効、ドラッグデリバリ、薬剤その他
バイオマーカ―検索対象
細胞、免疫・遺伝子、体液、身体機能、その他
バイオマーカ―検査方法
遺伝子解析、タンパク質解析、電気泳動法、メタボロミクス、リピドミクス、一般的検査法その他
目的
検査対象の解析、新薬・ドラッグデリバリの開発支援、治療候補の選定Selection、その他
病気・症状
癌、脳傷害・神経症、内臓病、皮膚、筋肉・骨、動物・生物、病気・症状その他
治療法
経口服薬、経皮投薬、注射・注入、埋め込み、再生医療、治療その他
第1位:SELECTA BIOSCIENCES
第2位:MEDIMMUNE
第3位:DICERNA PHARMACEUTICALS
第4位:AGENSYS
第5位:BP
第6位:DUKE UNIVERSITY
第7位:HARVARD COLLEGE
第7位:INTERNATIONAL BUSINESS MACHINES
第1位:ASTUTE MEDICAL
第2位:JOHNS HOPKINS UNIVERSITY
第3位:ROCHE
第4位:UNIVERSITY OF CALIFORNIA
第5位:LELAND STANFORD JUNIOR UNIVERSITY
第6位:SOMALOGIC
第7位:NESTEC
第8位:CELERA
第9位:THERANOS
第9位:VERMILLION
特許分類(IPC/CPC)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。
技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。
米国公開特許情報の中で、人工知能がどのような技術要素または産業で用いられようとしているかを把握するために、特許請求の範囲(Claims)の記載だけでなく、発明の背景(Background of the Invention)、および、発明の要旨(Summary)の記載も参照して特許情報の抽出と技術分類の付与を行います。特許請求の範囲で人工知能と記載せずに、コンピュータの演算処理の概念に人工知能が含まれる場合があります。そのため、人工知能が特許請求の範囲の技術的特徴として記載されている特許情報だけでなく、全文明細書の中で人工知能の使用を認識している特許情報も含めて調査を行っています。