調査、支援の分野などなんでもお気軽にお問い合わせください
平日 9:00~18:00
土日、祝祭日、
当社休業日を除く
お問い合せフォームでも
随時受け付けています。
当社出版物を、実際にご確認いただいています。詳しくはこちらをご覧ください。
ダイナミックマップ を用いた「技術と企業」を一覧する資料です。
企業の研究開発は5年程度を目安に行われているのが標準的なようです。ダイナミックマップ年鑑は、ここに着目し、「ある技術テーマについて、直近でどのような企業が、どのような形でかかわっているのか」を一覧できる資料として発刊いたしました。
★ある技術テーマについて
★直近の3年間に公開された公開特許情報を整理した
★企業と、技術との関わりが一覧できる電子データです。
企業別・技術別に3年間のデータを掲載している技術テーマ別、電⼦版特許情報資料です。技術分野別企業の出願数ランキング、共同出願、発明者を追う ことができ、企業の技術的特徴を見ることができます。逆に企業側からどのような技術に取り組んでいるのか、性格チャートで一覧することもできます。
いずれの資料も公報全文PDFへとリンクがされています。
■調査対象特許情報
2010 年1 月1 日以後、2012
年12月31日までに発行された国内の公開特許・(再)公表特許を調査しました。なお、実用新案は除きました。
■検索式
特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込んだ主検索式と、キーワードのみを組み合わせた補完検索式の論理ORを用いました。下記検索により総件数
351件を調査し、349件を抽出しました。
【使用した特許分類】
IPC :C07*、 C08*
特許分類の説明は「特許電子図書館パテントマップガイダンス」をご参照ください。
「特許電子図書館パテントマップガイダンス」http://www5.ipdl.inpit.go.jp/pmgs1/pmgs1/pmgs
【使用したキーワード】
イオン性液体、イオン液体、常温溶融塩、
イオン、塩、カチオン、アニオン、イミダゾリウム、ピリジニウム、ピロリジニウム、ピペリジニウム、
アンモニウム、ホスホニウム
組織、構造、秩序、
微細組織、ナノ組織、自己組織、微細構造、ナノ構造、自己構造、周期構造、
微細秩序、ナノ秩序、自己秩序、秩序構造、
微細、ナノ、微粒子、ナノ粒子、自己造膜、
相分離、ブロック共重合、液晶 ;など
■調査対象とした技術
この資料では、イオン液体(常温溶融塩、イオン性液体など)とナノ構造との係りに着目した技術を取り上げました。つまり、1)イオン液体であることと、2)ナノ構造であることとの、1)と2)の両方がそろった場合に特徴が発揮される技術を調査対象としました。
具体的には、ナノ構造化とその形状や構造に関する材料物性に関する技術と、エレクトロニクス分野や化学分野、医療分野などでの用途展開に関する技術を取り上げました。なお、ナノ構造はnmスケールに限らず、多少広めにとらえました。
この資料では、イオン液体とナノ構造の両方に係る技術以外は取り上げていません。イオン液体だけの技術、ナノ構造だけの技術は調査対象外としました。
■技術分類
ナノ構造化
イオン液体が係るナノ構造化に関する特許情報を取り上げました。イオン液体の構造化だけでなく、イオン液体の周囲の構造化も含みました。
ナノ構造の形状、構造
ナノ構造化による形状や構造に特徴のある特許情報を取り上げました。官能基や組成などに関する特許情報を含めました。
エレクトロニクス用途
市場だけでなく機能面でもエレクトロニクス技術に特徴がある特許情報を取り上げました。電池や有機EL、キャパシタ、光学シート、アクチュエータなどを含めました。
機械要素としての用途
機械要素としての用途に特徴がある特許情報を取り上げました。潤滑材やシール材、摺動材などを含みました。
化学的な用途用
化学的なはたらきを活かす用途に着目した特許情報を取り上げました。触媒や溶媒、溶剤、担持体、フィルタ、帯電などを含みました。
医療分野の用途
医療に関する特許情報を取り上げました。医療や製薬、医療機器などを含めました。
その他の参考情報
上記分類に適さない熱交換や発電などに関する特許情報のほか、イオン液体のナノ構造化を考えるうえで参考となると思われた特許情報を取り上げました。
ダイナミックマップはマインドマップ ® 手法を活用しています。ダイナミックに視点を切り替えて、素早く必要な特許情報と特許マップにアクセスできます。
企業と技術それぞれの観点から、知りたい項目(出願人件数推移、出願人ランキング、発明者ランキング、共同出願人内訳、該当特許一覧表)へとクリックで展開します。
特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。
技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。