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特許調査報告書 ─ 特許調査レポート リチウムイオン電池材料シリーズリチウムイオン電池のバインダ材料

リチウムイオン電池のバインダ材料

2015年6月発刊
ネオテクノロジー監修
本文PDF(A4判 182ページ)
定価:180,000円+税(送料別)
CD-ROM付

本書の特長

モバイル機器や電気自動車の普及と共に、リチウムイオン電池の需要が高まり、各社が積極的な研究開発を繰り広げています。

本レポートは、リチウムイオン電池のバインダ材料に関する最近の国内公開特許情報を基に、技術と主要な企業の現状を調査しました。特許情報の抽出にあたっては、当社独自の検索スキルにより絞り込んだ検索母集団について全件マニュアル査読を行い、リチウムイオン電池のバインダ材料に関する特許情報のみ抽出しています。技術の変化を見るために必要な期間を5年間程度と想定し、データ収録期間を発行日遡及5年間としています。

調査対象技術

リチウムイオン電池の固形成分を結着固定する材料をバインダとし、電極材料や導電助剤のバインダだけでなく、集電体のアンダーコート、セパレータなどの微多孔膜に使うバインダを含めています。
また、バインダの新規動向を調査する目的で、新しいバインダ(例えば繊維状炭素バインダのようにバインダ以外の機能を盛り込む技術)や、バインダに関わる技術(バインダの使いこなし方、バインダ特製の評価技術、バインダ材料に欠かせない処理プロセス、バインダ材料と関連ある材料など)も調査対象としています。
ただし、ゲル電解質は調査対象から除外しています。

本シリーズのねらい

本調査レポートは、膨大な特許情報を当社専門技術スタッフが一件ずつマニュアル査読して材料別に抽出し、各企業の研究開発の現状を探っています。
出願件数上位10 社について、出願年別件数推移、企業性格チャート、発明者ランキング、共同出願人及び公開特許抄録を掲載、その他の企業についても公開特許抄録を全件掲載し、最近のリチウムイオン電池のバインダ材料に関わる全企業と技術開発の全体状況を見渡す内容としました。

自社を取り巻く現状を把握し、これからの方向性を探る基礎資料としてぜひ本レポートをご活用ください。

なお、付属のデータCD-ROM には該当特許一覧表をExcel 形式で収録しており、公報PDF へリンクしています。先行文献調査や、自社の関心事項に沿って深堀り調査を行う際に便利にお使いいただけます。

シリーズ既刊
「リチウムイオン電池の正極活物質 酸化物系(複合系含む)」
「リチウムイオン電池の負極活物質 炭素系」
「リチウムイオン電池の負極活物質 珪素(シリコン)系」
「リチウムイオン電池の負極活物質 錫系」
「リチウムイオン電池の負極活物質 金属酸化物の複合系」
「リチウムイオン電池の負極活物質 金属、合金系」

はじめに

Ⅰ.総論

1.この調査レポートの目的
2.調査範囲
3.調査方法
4.付属CD-ROMについて

Ⅱ.技術動向

1.技術分類別出願件数の推移
2.技術分類シェア
・バインダの組合
・水系バインダ
・ラテックス系バインダ
・フッ素樹脂系バインダ
・無機系バインダ
・体積変化が大きな活物質用バインダ
・合剤と電極形成法
・セパレータ用バインダ
・バインダの物性指定
・その他参考

Ⅲ.企業動向

1.企業シェア
2.出願上位企業10社比較
出願年別件数推移、企業性格チャート、発明者ランキング、共同出願人、公開特許抄録
(1)日本ゼオン株式会社
(2)トヨタ自動車株式会社
(3)株式会社豊田自動織機
(4)パナソニック株式会社
(5)三洋電機株式会社
(6)株式会社日立製作所
(7)エルジー・ケム・リミテッド
(8)日立マクセル株式会社
(9)日本電気株式会社
(10)三星エスディアイ株式会社
(11)その他企業
住友化学、豊田中央研究所、JX日鉱日石エネルギー、昭和電工、ジーエス・ユアサコーポレーション、独立行政法人産業技術総合研究所、東海カーボン、信越化学工業、NECトーキン、旭化成、NECエナジーデバイス、半導体エネルギー研究所、日立化成、新日鐵化学、積水化学工業、日本カーボン、帝人、国立大学法人東京工業大学、デンソー、日本ケミコン、大阪ガスケミカル、ダイソー、宇部興産 ほか

Ⅳ.該当特許一覧表

付属CD-ROM

該当特許一覧表(Excel形式)
全文明細書(PDF形式)

マニュアル査読によるノイズ情報のないデータ

技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して関連情報だけを抽出しています。

企業と技術を俯瞰

出願件数上位10 社について、出願年別件数推移、企業性格チャート、発明者ランキング、共同出願人及び公開特許抄録を掲載、その他の企業についても公開特許抄録を全件掲載し、関わる全企業と技術開発の全体状況を見渡します。

データCD-ROM付き

該当特許一覧表(Excel 形式)、公開特許公報(pdf形式)を収録、先行文献調査や、自社の関心事項に沿って深堀り調査を行う際に便利にお使いいただけます。



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