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事業化ステージの特許調査 ─ ダイナミックマップ年鑑ダイナミックマップ年鑑 色素増感太陽電池 2010年版

nowprinting

2013年5月発刊
ネオテクノロジー監修
定価:180,000円+税(送料別)
WEB版

本書の特長

ダイナミックマップ を用いた「技術と企業」を一覧する資料です。

本シリーズ「ダイナミックマップ」年鑑のねらい

企業の研究開発は5年程度を目安に行われているのが標準的なようです。ダイナミックマップ年鑑は、ここに着目し、「ある技術テーマについて、直近でどのような企業が、どのような形でかかわっているのか」を一覧できる資料として発刊いたしました。

★ある技術テーマについて

直近の3年間に公開された公開特許情報を整理した

企業と、技術との関わりが一覧できる電子データです。

企業別・技術別に3年間のデータを掲載している技術テーマ別、電⼦版特許情報資料です。技術分野別企業の出願数ランキング、共同出願、発明者を追うことができ、企業の技術的特徴を見ることができます。逆に企業側からどのような技術に取り組んでいるのか、性格チャートで一覧することもできます。

いずれの資料も公報全文PDFへとリンクがされています。

調査対象特許情報

2007 年1 月1 日以後、2009年12月31日までに発行された国内の公開特許・(再)公表特許を調査しました。なお、実用新案は除きました。

検索式

特許分類(IPC)を基軸としてキーワードで絞り込んだ主検索式と、キーワードのみを組み合わせた補完検索式の論理ORを用いました。下記検索により総件数
1,099件を調査し、922件を抽出しました。

【使用した特許分類】(*は前方一致の意)

IPC:H01L 31/04*、H01M 14/00*

特許分類の説明は「特許電子図書館パテントマップガイダンス」をご参照ください。
「特許電子図書館パテントマップガイダンス」
http://www5.ipdl.inpit.go.jp/pmgs1/pmgs1/pmgs
【使用したキーワード】
色素 and 増感 and (太陽電池+光電)、感光 ;など

調査対象とした技術

調査対象とした技術は、色素増感太陽電池を対象とする技術です。

色素の光励起と増感を利用するいわゆるグレンツエルの湿式太陽電池を取り上げました。
有機半導体による有機薄膜太陽電池は除きました。ただし、表面の凹凸や量子化を狙うメゾスコピック太陽電池で色素増感を利用するものは取り上げました。

●技術から見る

■技術分類

光電極(半導体電極)

透明導電膜付き透明基体上にn型金属酸化物半導体の多孔質膜を形成させ、その表面に増感色素を吸着させたアノード電極(負極、半導体電極)に特徴をもたせた特許情報を取り上げました。透明電極やZnO、TiO2などの半導体多孔質材料が対象になります。タンデム構造の場合には反対側のp型半導体も光電極として機能するので、この分類に取り上げました。

対極

導電性基体に触媒層を形成させたカソード電極(正極、対極)に特徴をもたせた特許情報を取り上げました。白金などの触媒を対象としました。導電性基板や導電膜を含めました。

光増感色素

光増感用色素に特徴をもたせた特許情報を取り上げました。

電荷輸送層(電解質)

光電変換により生じた電荷(電子や正孔)が電解液中の酸化還元対により還元されて再生するパスに相当する電解質に特徴をもたせた特許情報を取り上げました。

セル/モジュールの構造・製法

色素増感太陽電池のセル(モジュール)構造、内部配線、端子構造、封止技術、製造方法(プロセス)に特徴をもたせた特許情報を取り上げました。試験評価なども対象としました。

その他

上記以外の用途などに特徴をもたせた特許情報を取り上げました。発電システムや色素増感太陽電池のさまざまな用途などを対象としました。また、色素増感太陽電池に関連する参考情報も含めました。

●企業から見る(上位10社)

以下の企業が主要なプレーヤーとして表れています。
1 コニカミノルタホールディングス株式会社
2株式会社フジクラ
3 三菱製紙株式会社
4積水樹脂株式会社
5 京セラ株式会社
6 シャープ株式会社
7大日本印刷株式会社
8 パナソニック株式会社
9独立行政法人産業技術総合研究所
10TDK株式会社

全体俯瞰と詳細のクローズアップ

ダイナミックマップはマインドマップ ® 手法を活用しています。ダイナミックに視点を切り替えて、素早く必要な特許情報と特許マップにアクセスできます。

企業と技術それぞれの観点から、知りたい項目(出願人件数推移、出願人ランキング、発明者ランキング、共同出願人内訳、該当特許一覧表)へとクリックで展開します。

広めの検索式でもれなく調査

特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。

マニュアル査読によるノイズ情報のないデータ

技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。



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