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事業化ステージの特許調査 ─ ダイナミックマップ年鑑ダイナミックマップ年鑑 騒音の能動制御 2013年版

dmap2013

2013年5月発刊
ネオテクノロジー監修
定価:180,000円+税(送料別)
WEB版

本書の特長

ダイナミックマップ を用いた「技術と企業」を一覧する資料です。

本シリーズ「ダイナミックマップ」年鑑のねらい

企業の研究開発は5年程度を目安に行われているのが標準的なようです。ダイナミックマップ年鑑は、ここに着目し、「ある技術テーマについて、直近でどのような企業が、どのような形でかかわっているのか」を一覧できる資料として発刊いたしました。

★ある技術テーマについて

直近の3年間に公開された公開特許情報を整理した

企業と、技術との関わりが一覧できる電子データです。

企業別・技術別に3年間のデータを掲載している技術テーマ別、電⼦版特許情報資料です。技術分野別企業の出願数ランキング、共同出願、発明者を追うことができ、企業の技術的特徴を見ることができます。逆に企業側からどのような技術に取り組んでいるのか、性格チャートで一覧することもできます。

いずれの資料も公報全文PDFへとリンクがされています。

調査対象特許情報

2010 年1 月1 日以後、2012 年12月31日までに発行された国内の公開特許・(再)公表特許を調査しました。なお、実用新案は除きました。

検索式

特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込んだ主検索式と、キーワードのみを組み合わせた補完検索式の論理ORを用いました。下記検索により総件数
2,204件を調査し、288件を抽出しました。

【使用した特許分類】
IPC  :G10K 11/178
FI  :G10K
11/16 H
Fターム:5D061 FF02
特許分類の説明は「特許電子図書館パテントマップガイダンス」をご参照ください。
「特許電子図書館パテントマップガイダンス」
http://www5.ipdl.inpit.go.jp/pmgs1/pmgs1/pmgs
【使用したキーワード】
音+ノイズ、 能動+アクティブ+アクティヴ、 キャンセル+相殺+干渉、 制御+コントロー、
騒音低減+騒音制御、 検知+検出+マイク+センサ、
ノイズキャンセ、 ノイズコントロー、 騒音コントロー、 ANC、 音+サウンド ;など
調査対象とした技術

本書が調査対象とした技術は騒音の能動制御(Active Noise
Control:ANC)です。
マイクロフォンで集音し、コンピュータで波形を解析して逆位相のキャンセル音波をスピーカから送出することで、音波の干渉を使って不要な音響ノイズをおさえる技術を取り上げました。

可聴音を調査対象とし、超音波は対象外としました。
また、特定の周波数を受動的に遮蔽する音響遮断フィルタ(遮音壁)なども対象外としました。

●技術から見る

■技術分類

ANCそれ自体の見方

入力

発生した音(音源)を検出して入力信号とするまでに技術的な特徴をもたせる特許情報を取り上げました。

信号処理

検出した入力信号を処理し、キャンセルする音を生じさせる出力信号に信号処理するまでの信号処理に技術的特徴をもたせる特許情報を取り上げました。

出力

出力信号を受けて音源の音を相殺するキャンセル音を発生させて、発生した音をキャンセルするまでに技術的な特徴をもたせる特許情報を取り上げました。

全体系の制御

ANCの入力~出力までの四端子網を系とし、上記の要素別の見方とは異なり、系全体を制御することに技術的な特徴をもたせる特許情報を取り上げました。

ANCをどう使うかの見方

多様な用途の展開

用途に特徴がある特許情報を取り上げました。

その他の見落とせない見方

上記にあてはまらない、見落とせない特許情報を取り上げました。

●企業から見る(上位10社)

以下の企業が主要なプレーヤーとして表れています。
1 パナソニック株式会社
2ソニー株式会社
3 株式会社オーディオテクニカ
4 本田技研工業株式会社
5 ヤマハ株式会社
6 三菱電機株式会社
7ハーマン インターナショナル インダストリーズ インコーポレイテッド
8 東海ゴム工業株式会社
9ボーズ・コーポレーション
10沖電気工業株式会社

全体俯瞰と詳細のクローズアップ

ダイナミックマップはマインドマップ ® 手法を活用しています。ダイナミックに視点を切り替えて、素早く必要な特許情報と特許マップにアクセスできます。

企業と技術それぞれの観点から、知りたい項目(出願人件数推移、出願人ランキング、発明者ランキング、共同出願人内訳、該当特許一覧表)へとクリックで展開します。

広めの検索式でもれなく調査

特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。

マニュアル査読によるノイズ情報のないデータ

技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。



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