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ダイナミックマップ を用いた「技術と企業」を一覧する資料です。
企業の研究開発は5年程度を目安に行われているのが標準的なようです。ダイナミックマップ年鑑は、ここに着目し、「ある技術テーマについて、直近でどのような企業が、どのような形でかかわっているのか」を一覧できる資料として発刊いたしました。
★ある技術テーマについて
★直近の3年間に公開された公開特許情報を整理した
★企業と、技術との関わりが一覧できる電子データです。
企業別・技術別に3年間のデータを掲載している技術テーマ別、電⼦版特許情報資料です。技術分野別企業の出願数ランキング、共同出願、発明者を追うことができ、企業の技術的特徴を見ることができます。逆に企業側からどのような技術に取り組んでいるのか、性格チャートで一覧することもできます。
いずれの資料も公報全文PDFへとリンクがされています。
■調査対象特許情報
2010 年1 月1 日以後に出願され、2012 年12月31
日までに発行された国内の公開特許・(再)公表特許を調査しました。なお、実用新案は除きました。
■検索式
特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込んだ主検索式と、キーワードのみを組み合わせた補完検索式の論理ORを用いました。下記検索により総件数
645件を調査し、85件を抽出しました。
【使用した特許分類】(*は前方一致の意)
IPC:H02J*、B60L*、B60K*、B60R*、H01M*、H02M*
FI
:H02J*、B60L*、B60K*、B60R*、H01M*、H02M*
特許分類の説明は「特許電子図書館パテントマップガイダンス」をご参照ください。
「特許電子図書館パテントマップガイダンス」http://www5.ipdl.inpit.go.jp/pmgs1/pmgs1/pmgs
【使用したキーワード】
双方向、順方向、逆方向、昇圧、降圧、昇降圧、ブースト、アップ、ダウン、バック、回生
電源、コンバータ、変換、電圧、電流、電力、直流、DC、
車、EV、EV、HV、HV、ハイブリッドカ
など
調査対象とした技術
電気自動車や燃料電池自動車などのいわゆる次世代自動車にはモータの駆動や制動、二次電池の充放電、回生のほか、安全確実な電力の供給などを主目的として双方向コンバータが使われています。
この双方向コンバータは、電子機器等に利用されるDC/DCコンバータとは異なり、入出力を双方向に切り替える双方向性だけでなく、自動車ならではの電力変換や電力制御を処理するために特徴ある回路技術が用いられています。
本資料では、これらの電気自動車や燃料電池自動車などに係る双方向コンバータの回路技術に対象を絞り、調査を行いました。
電気自動車や燃料電池自動車などの自動車に係りのない双方向コンバータは調査対象としていません。自動車との係りを明示していない双方向コンバータ、汎用AC/DC、DC/DC、DC/ACなどのコンバータやインバータも調査対象外としました。また、回路技術を調査対象とし、放熱や機械構造に関する特許情報も対象外としました。
■技術分類
技術分類イメージ
http://www.neotechnology.co.jp/pdf/general_view.pdf
充放電・蓄電コンバータとその制御技術
バッテリの充放電制御に関する特許情報を取り上げました。蓄電システムや交流入力に関する技術も含めました。
自動車用を前提としない充放電制御や蓄電システムなどは除きました。
コンバータ回路とスイッチング制御技術
大きな電力変換に係るDC/DCコンバータ回路、スイッチング制御に関する特許情報を取り上げました。インバータ回路も含めました。
小電力のスイッチング回路などは除きました。
コンバータの全体システム構成
コンバータのシステム構成に関する特許情報を取り上げました。モータ駆動用コンバータとその制御に関する回路技術も含ました。
自動車を前提としていない特許情報は除きました。モータ駆動以外のコンバータやインバータも含まれていません。
発電と回生制御
モータから回生される電力(発電)による電力変換と回生処理技術に関する特許情報を取り上げました。
自動車用を前提としない特許情報は対象外としました。
安全・保護、その他の参考情報
自動車特有の安全・保護に関する特許情報を取り上げました。参考になると思われる特許情報も含めました。
自動車用を前提としない特許情報は対象外としました。
以下の企業が主要なプレーヤーとして表れています。
1 トヨタ自動車株式会社
2パナソニック株式会社
3 日産自動車株式会社
4 株式会社デンソー
5 株式会社豊田中央研究所
6 TDK株式会社
7本田技研工業株式会社
8 三菱電機株式会社
9 株式会社小松製作所
10 新電元工業株式会社
ダイナミックマップはマインドマップ ® 手法を活用しています。ダイナミックに視点を切り替えて、素早く必要な特許情報と特許マップにアクセスできます。
企業と技術それぞれの観点から、知りたい項目(出願人件数推移、出願人ランキング、発明者ランキング、共同出願人内訳、該当特許一覧表)へとクリックで展開します。
特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。
技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。