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事業化ステージの特許調査 ─ ダイナミックマップ全固体二次電池の固体電解質層の形成技術(米国特許編)

全固体二次電池の固体電解質層の形成技術 ディスクケース
2018年7月発刊
ネオテクノロジー監修
定価:250,000円+税(送料別)
WEB版

※2018年7月に「PCT編」「韓国編」もあわせて発刊予定です。⇒各巻定価:250,000円+税(送料別)

全固体二次電池の固体電解質層の形成技術をご購入済の方⇒【シリーズ特価】170,000円+税(送料別)

本書の特長

リチウムイオン電池が携帯機器から自動車用途へと普及が進むにつれて、
電解液の固体電解質化を中心として、全固体電池の開発が急速に進められています。

調査対象技術

全固体電池の正極・負極に特徴がある技術、固体電解質の材料、組成物、形成方法等に着目して特許情報を調査しました。
特許情報から、固体間の界面抵抗を減らすための電極の工夫や、無機材料から有機材料まで幅広い材料技術、シート化する塗布技術など、
幅広い技術的工夫を取り上げました。ネオテクノロジーの専門技術スタッフが公報一件一件の技術的内容を精査し、分類付与をしています。

調査対象特許情報

2016年6月~2018年5月末までに発行された米国公開特許から全固体電池の固体電解質層の形成に関する特許情報を1,249件調査し、497件抽出しています。

本シリーズ「ダイナミックマップ」のねらい

技術テーマの全体俯瞰をしながら技術と企業の詳細をクローズアップできる電子版の特許資料です。プレゼンテーションや社内ミーティングに活用しやすい豊富な特許マップを掲載しています。最新特許情報へのアップデートサービスもあります。

●技術から見る

  • 技術シェア
  • 出願件数推移
  • 企業シェア
  • 企業ランキング
  • 公開特許一覧表 → 公報全文pdf

【技術分類】
・固体電解質層の界面
・正極/負極活物質層
・固体電解質層
・固体電解質層の材料組成物
 ・固体電解質層(無機材料)
 ・固体電解質層(有機材料)
 ・固体電解質層(その他:バインダー等添加物、前駆体を含む)
・固体電解質層の形成方法
・その他

●企業から見る(上位10社)

  • 出願件数推移
  • 企業性格チャ-ト
  • 発明者ランキング
  • 共同出願
  • 公開特許一覧表 → 公報全文pdf

【掲載企業】
〈第1位〉TOYOTA MOTOR
〈第2位〉SAMSUNG ELECTRONICS
〈第3位〉APPLIED MATERIALS
〈第4位〉FUJIFILM
〈第5位〉HYUNDAI MOTOR
〈第6位〉PANASONIC
〈第7位〉ROBERT BOSCH
〈第8位〉QUANTUM SCAPE
〈第9位〉HITACHI
〈第10位〉NATIONAL INSTITUTE OF ADVANCED INDUSTRIAL SCIENCE AND TECHNOLOGY

●全体データ

◇企業シェア
◇上位10社技術比較
◇企業ランキング

  • 出願件数推移
  • 企業性格チャ-ト
  • 発明者ランキング
  • 共同出願
  • 公開特許一覧表
  • 公報全文pdf

【その他の掲載企業】
SAKTI3、NGK INSULATORS、FORD GLOBAL TECHNOLOGIES、REKRIX、RECREATION、EMW ENERGY、APPLE JACK、GOOGLE、I TEN、POLYPLUS BATTERY、JOHNSON AND JOHNSON VISION CARE、X DEVELOPMENT、BATTELLE MEMORIAL INSTITUTE、PRIETO BATTERY、BLUE SOLUTIONS CANADA、STMICROELECTRONICS、INTEL、IONIC MATERIALS、JOHNSON IP HOLDING、CRATOS、KIA MOTORS、KOEP ERIK K、KRATOS、LG CHEM、UT BATTELLE、UNIVERSITY OF MICHIGAN、MIT、UNIVERSITY OF TEXAS、UNIVERSITY OF COLORADO、COLORADO STATE UNIVERSITY、UNIVERSITY OF CALIFORNIA、UNIVERSITY OF MARYLAND

全体俯瞰と詳細のクローズアップ

ダイナミックマップはマインドマップ ® 手法を活用しています。ダイナミックに視点を切り替えて、素早く必要な特許情報と特許マップにアクセスできます。

企業と技術それぞれの観点から、知りたい項目(出願人件数推移、出願人ランキング、発明者ランキング、共同出願人内訳、該当特許一覧表)へとクリックで展開します。

広めの検索式でもれなく調査

特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。

マニュアル査読によるノイズ情報のないデータ

技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。



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