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事業化ステージの特許調査 ─ ダイナミックマップリチウムイオン電池のバインダ材料

リチウムイオン電池のバインダ材料 ディスクケース

2018年5月発刊
ネオテクノロジー監修
定価:250,000円+税(送料別)
WEB版
※メールマガジンご登録の方には特別価格でご提供いたします。お問い合わせください。

※本商品は「特許調査報告書 リチウムイオン電池のバインダ材料」(2015.6発刊)
と、アップデート版のデータをあわせてダイナミックマップにしています。

本書の特長

本レポートは、リチウムイオン電池のバインダ材料に関する最近の国内公開特許情報を基に、技術と主要な企業の現状を調査しました。特許情報の抽出にあたっては、当社独自の検索スキルにより絞り込んだ検索母集団について全件マニュアル査読を行い、リチウムイオン電池のバインダ材料に関する特許情報のみ抽出しています。技術の変化を見るために必要な期間を5年間程度と想定し、データ収録期間を発行日遡及約7年間としています。

出願件数上位10社を主要企業と位置づけ、各企業の出願年別件数推移、企業性格チャート、発明者ランキング、共同出願人及び公開特許抄録を掲載し、企業ごとに技術開発の変遷を探っています。また、その他の企業についても公開特許抄録を全件掲載し、最近のリチウムイオン電池のバインダ材料に関わる全企業と技術開発の全体状況を見渡す内容としました。

特許情報は、企業がどのような技術を経営資源としてとらえ取り組んできたのか、今後どこへ向かおうとしているのか、企業と技術の実態を浮き彫りにする貴重な情報源です。自社を取り巻く現状を把握し、これからの方向性を探る基礎資料としてぜひ本レポートをご活用ください。

特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込んだ主検索式と、キーワードのみを組み合わせた補完検索式の論理ORを用い、専門技術スタッフが一件ずつ目を通して技術分類を付与しています。

全体像の俯瞰と、詳細情報のクローズアップ。ダイナミックに視点を切替えて特許情報から業界の動きや技術の変化を調べることができます。

調査範囲
リチウムイオン電池のバインダ材料に関する技術を調査対象に、2010年1月1日以後、2018年4月30日までに発行された国内の公開特許・(再)公表特許総件数2,840件を調査し、1,039件を抽出しました。なお、先行再公表は除きました。

本シリーズ「ダイナミックマップ」のねらい

技術テーマの全体俯瞰をしながら技術と企業の詳細をクローズアップできる電⼦版の特許資料です。プレゼンテーションや社内ミーティングに活⽤しやすい豊富な特許マップを掲載しています

●技術から見る

  • 技術シェア
  • 出願件数推移
  • 企業シェア
  • 企業ランキング
  • 公開特許一覧表 → 公報全文pdf

【技術分類】
・バインダの組合
・水系バインダ
・ラテックス系バインダ
・フッ素樹脂系バインダ
・無機系バインダ
・体積変化が大きな活物質用バインダ
・合剤と電極形成法
・セパレータ用バインダ
・バインダの物性指定
・その他参考

●企業から見る

  • 出願件数推移
  • 企業性格チャ-ト
  • 発明者ランキング
  • 共同出願
  • 公開特許一覧表 → 公報全文pdf

【掲載企業(TOP10)】
第1位:日本ゼオン株式会社
第2位:エルジー・ケム・リミテッド株式会社
第3位:トヨタ自動車株式会社
第4位:株式会社豊田自動織機
第5位:株式会社日立製作所
第6位:日立マクセル株式会社
第7位:日本電気株式会社
第8位:三星電子株式会社
第9位:パナソニック株式会社
第10位:三洋電機株式会社

●全体データ

◇企業シェア
◇上位10社技術比較
◇企業ランキング

  • 出願件数推移
  • 企業性格チャ-ト
  • 発明者ランキング
  • 共同出願
  • 公開特許一覧表
  • 公報全文pdf

その他掲載企業
日産自動車、積水化学工業、TDK、昭和電工、大日本印刷、東洋インキSCホールディングス、
三井化学、日立化成、信越化学工業、日本合成化学工業、富士フイルム、東芝、JSR、
宇部興産、三菱レイヨン、産業技術総合研究所、第一工業製薬、東レ、古河電気工業 ほか

全体俯瞰と詳細のクローズアップ

ダイナミックマップはマインドマップ ® 手法を活用しています。ダイナミックに視点を切り替えて、素早く必要な特許情報と特許マップにアクセスできます。

企業と技術それぞれの観点から、知りたい項目(出願人件数推移、出願人ランキング、発明者ランキング、共同出願人内訳、該当特許一覧表)へとクリックで展開します。

広めの検索式でもれなく調査

特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。

マニュアル査読によるノイズ情報のないデータ

技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。

広めの検索式でもれなく調査

特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。

マニュアル査読によるノイズ情報のないデータ

技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。

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