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事業化ステージの特許調査 ─ ダイナミックマップ双方向コンバータ(第4版)

双方向コンバータ_img

2014年9月発刊
ネオテクノロジー監修
定価:180,000円+税(送料別)
WEB版


 

本書の特長

ご好評にお応えし、最新特許情報にアップデートした第4版を発刊いたします。2000年以降出願され2014年8月31日までに発行された「双方向コンバータ」に関する公開特許を調査し、プレゼンテーションや社内ミーティングに活用しやすい豊富な特許マップをマインドマップ ® 手法でご提供します。

全体像の俯瞰と、詳細情報のクローズアップ。ダイナミックに視点を切替えて特許情報から業界の動きや技術の変化を調べることができます。

調査対象技術

調査対象とした技術は、双方向コンバータ回路です。そこで、下記の条件に該当する特許情報を調査しました。

イ)双方向性に特徴があることを要件にしています。実際には「双方向」という用語が用いられていない場合が多く、公報明細書の記載内容に基づいて実質的に双方向性に特徴があるものを取り上げました。

ロ)直流出力(AC/DC、または、DC/DC)であることを要件にしています。直流出力のコンバータに主眼をおきました。交流出力のインバータ回路は対象としていません。

ハ)電源回路に特徴があることを要件にしています。回路技術に主眼をおきました。筐体や放熱構造、使用部品としてのトランスや半導体素子などは対象にしていません。なお、電力的には通常の電子機器やEVなどに用いられるコンバータ回路を想定しています。数mW以下の回路や、数百KWを超える大規模な電力回路は取り上げていません。

ニ)上記以外の要件参考になる技術は取り上げました。たとえば、双方向性を有しないコンバータやAC出力の双方向インバータであっても参考資料として取り上げているものがあります。基本的に下記の要件すべてを備える双方向コンバータ回路技術を調査の対象技術としています。

調査対象特許情報

2000 年1月1日以後に出願され、2014年8月31日までに発行された双方向コンバータに関する国内の公開特許・(再)公表特許 6,226件を専門技術スタッフが全件マニュアル査読し、1,631件を抽出しました。なお、実用新案は除きました。

本シリーズ「ダイナミックマップ」のねらい

技術テーマの全体俯瞰をしながら技術と企業の詳細をクローズアップできる電⼦版の特許資料です。プレゼンテーションや社内ミーティングに活⽤しやすい豊富な特許マップを掲載しています。最新特許情報へのアップデートサービスもあります。

●技術から見る

  • 技術シェア
  • 出願件数推移
  • 企業シェア
  • 企業ランキング
  • 公開特許一覧表 → 公報全文pdf

◇電力変換回路系
◇安全保護回路系
◇制御回路系
◇情報通信系
◇上記以外の回路系技術
◇用途

●企業から見る

  • 出願件数推移
  • 企業性格チャ-ト
  • 発明者ランキング
  • 共同出願
  • 公開特許一覧表 → 公報全文pdf

●全体データ

◇企業シェア
◇上位10社技術比較
◇企業ランキング(全企業対象)

  • 出願件数推移
  • 企業性格チャ-ト
  • 発明者ランキング
  • 共同出願
  • 公開特許一覧表
  • 公報全文pdf

上位10社
1位:トヨタ自動車
2位:富士電機ホールディングス
3位:三菱電機
4位:パナソニック
5位:日立製作所
6位:デンソー
7位:本田技研工業
8位:シャープ
9位:日産自動車
10位:豊田自動織機

その他の掲載企業
安川電機、富士電機ホールディングス、明電舎、三洋電機、サンケン電気、東芝、住友電気工業、日新電機、国立大学法人長岡技術科学大学、東芝三菱電機産業システム、オートネットワーク技術研究所、住友電装、パナソニック電工、オリジン電気、IHI、日立コンピュータ機器、三菱重工業、TDK、日本自動車部品総合研究所、ゼネラル・エレクトリック・カンパニイ、関西電力、日立オートモティブシステムズ、京セラ、豊田中央研究所、MERSTech、東洋電機製造、ダイキン工業、富士電機システムズ、日本電信電話、村田製作所、 ほか

全体俯瞰と詳細のクローズアップ

ダイナミックマップはマインドマップ ® 手法を活用しています。ダイナミックに視点を切り替えて、素早く必要な特許情報と特許マップにアクセスできます。

企業と技術それぞれの観点から、知りたい項目(出願人件数推移、出願人ランキング、発明者ランキング、共同出願人内訳、該当特許一覧表)へとクリックで展開します。

広めの検索式でもれなく調査

特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。

マニュアル査読によるノイズ情報のないデータ

技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。

広めの検索式でもれなく調査

特許分類(IPC/FI)を基軸としてキーワードで絞り込む検索式と、キーワードのみの検索式のOR論理による広めの検索式を用いています。

マニュアル査読によるノイズ情報のないデータ

技術と特許の専門スタッフがマニュアル査読を行い、ノイズ情報を除去して技術分類を付与しています。



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